これからの住宅性能について

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近頃よく耳にする「カーボンニュートラル」という言葉。これは、排出される温室効果ガスを全体としてゼロにするというもので、地球温暖化対策として提唱されています。

ですので、今後作られていく住宅にも省エネにつながるような工夫が求められますが、それにはどのような種類のものがあり、具体的にどんな効果が期待できるのでしょうか？

ロゴスホームの神山さんに詳しくお話を伺いました。

• 気温の上昇により、熱中症のリスクが高まる
• 気候が変わり、台風や集中豪雨の起こる頻度が多くなる
• 年間の降水量が減り、水不足が起きやすくなる
• 気温の上昇により、農作物の品質が悪くなったり収穫量が減ったりする
• 気温の上昇により、海氷面積が減って動物の生息地が減る
• 蚊が増えることでマラリアやデング熱などの感染症が拡大しやすくなる

日本だけで考えても、近頃大型の台風や集中豪雨などの災害に悩まされることが増えていますよね。また、野菜がうまく育たなくて店頭での価格が上がることも珍しくありませんし、夏は水不足で地域によって水道の使用を控えるように呼び掛けられるケースもあります。

ですので、これ以上被害を増やさないようにするためには、地球全体で省エネを心がけ、地球温暖化に歯止めをかけることが重要です。これから家を建てる人は、断熱性や気密性に優れた省エネ住宅を作ることでCO2が発生しにくい環境を整えてみてはいかがでしょうか？

では実際に建てられている省エネ住宅について詳しく説明しますが、その前に「省エネ住宅とはどういうものか？」ということを簡単にお話したいと思います。

省エネ住宅には、次の2つの基準が設けられています。

• 窓や外壁などがどれだけ室内の温度を一定に保てるかを評価する「外皮性能」
• 建物の使用によって、ガスや電気などのエネルギー消費量をどれだけ抑えられるか評価する「一次エネルギー消費量」

この2つの基準を満たしていれば生活におけるエネルギーの消費量を減らせるので、省エネ住宅と呼ぶことができるわけですね。

2021年4月1日には「建築物省エネ法」が制定されましたが、これは省エネ性能の基準や手続きなどについて定められたもので、設計の段階で担当建築士から施主へこの基準をきちんと満たした建物であるかどうかを説明する義務があります。

長期優良住宅とは、国が定める次の4つの基準を満たす住宅のことです。

• 長期間の居住に必要な設備や構造が整っていること
• 居住環境等への配慮があること
• 住戸面積が一定面積以上であること
• 長期使用のため、維持保全の方法を定めていること

これらの条件を満たす住宅は安全性が高いだけでなく、様々な減税措置も受けられます。

一般的な住宅に比べて建築費用は高くなりがちですが、その分「不動産取得税の控除額が大きい」「固定資産税の減額期間が長い」「金利の安い住宅ローンを利用できる」「地震保険料の割引を受けられる」といったメリットがあるので、意外とお得感があるかもしれません。

また、耐震性が高く建物が長持ちするし、バリアフリー化に対応するためのスペースも確保されているので、長期間に渡って安全性の高い快適な暮らしが実現しやすいところも魅力です。

ZEHは「ネット･ゼロ･エネルギー･ハウス」を略したもので、断熱性能を向上させながら、「太陽光発電」や「HEMS（ヘムス。電気設備や家電を適した状態に制御するホームエネルギーマネジメントシステムのこと）」などを併用して、年間一時エネルギー消費量をゼロに近付ける住宅です。

光熱費を抑えられるので月々の出費が減りますし、家の中の室温が保たれやすくなることでヒートショックなどの健康被害を防げる可能性も高くなります。また、万が一停電しても備えてある蓄電池や太陽光発電で貯めた電気が使えるので、災害に強いというのも嬉しいポイントです。

ただ、このような家を建てるためには当然それだけの費用がかかりますし、太陽光発電や蓄電池などはメンテナンスも必要となります。そこで国は、省エネ住宅推進のため、ZEH住宅に対して補助金を出すことにしました。

補助金を得るためにはまず公募に応募する必要がありますが、それにはまず「依頼する施工会社がZEHの建築を認められた業者である」という条件をクリアしなくてはならないので確認しておきましょう。

また、ZEH住宅は年間一時エネルギー消費量をゼロにするため非常に細かく設計を行うので、補助金の申請後は設計の変更ができなくなる点を注意してください。

loTとは、これまでインターネットに接続されることのなかったものをインターネット接続することにより、便利な機能を付け加えて作業やコントロールをしやすくすることです。

住宅への活用例としては、蓄電池や太陽光発電で電気を作ったり貯めたりする、ホームエネルギーマネジメントシステムで電気使用量の制御を行い使い過ぎのムダを抑える、モニターへの表示で電気使用量を見えやすくするなどがあり、こうした設備を備えた住宅のことを「スマートハウス」と呼びます。

スマートハウスは自分たちの力で電気を得られるので光熱費の節約や災害対策に役立つし、電気の使い過ぎをコントロールできるので「ついうっかり」が減りそうなのも魅力。

また他にも、インターネットを通じて外出先から家の施錠や開錠ができたり、帰宅時間に合わせて証明や空調機器をオンにしたりすることもできるので非常に便利です。

ただ、やはり性能の良い家ということで、一般的な住宅に比べてコストはかかります。

そこで気になるのが補助金の有無ですが、2022年4月時点ではスマートハウスに補助金が出るかどうかはお住まいの地域によって条件が異なるのです。ですので、スマートハウスを建てたいと思ったら、まず自分がどのような補助を受けられるのかどうかを確認しておくようにしましょう。

LCCM住宅とは、建設～廃棄までの長いサイクルを通じて、地球温暖化の原因となるCO2の削減に努めようという住宅のことです。

他の省エネ住宅と大きく異なる点は、LCCM住宅が、家を建てる際やリフォーム、解体をする時にもできるだけCO2を出さないようにするところ。具体的には、CO2が発生しにくい建材を必要最小限の量で使って廃棄物を減らしたり、解体時に出た廃棄物をリサイクルに回したりします。

こうした工夫に加えて、太陽光発電や蓄電器などを使って電気の消費量を抑える、断熱性能の高い窓やサッシを設置するといった対策もするので、初期費用は高くなるものの、月々の光熱費を安く抑える効果が期待できるでしょう。

また、コストを少しでも抑えるには、国の補助金制度を利用するのも一つの方法です。交付を受けるには「高い品質の住宅であること」「ライフサイクルCO2を算定した場合、結果がゼロ以下となること」「ZEHの条件を全て満たしていること」が要件とされるので、これをクリアすることが重要。

要件を満たせば上限を125万円として費用の1/2が補助されるので、忘れずに申請しましょう。

政府は、2050年を目途に脱炭素社会の実現を目指したいとして、2025年以降に新築される住宅について省エネ基準を満たすことを義務付けると決定しました。

これにより、2025年以降に新しく建てられる住宅には、断熱性や気密性を高める設計、太陽光発電や蓄電器などの設置が義務付けられるかもしれません。

そうなると困るのがコストアップ！補助金を出したり減税をしたりして、少しでも費用を抑えられるよう考えてもらえるといいですね。

北海道の住宅性能について
教えてくださったのは

株式会社ロゴスホーム ホームアドバイザー 神山 俊之介さん

『お客様の人生の転機に
立ち会えることが喜び』と語る
株式会社ロゴスホーム
ホームアドバイザーの
神山 俊之介さん
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家の購入というのはお客様にとって、とても大きな買い物です。検討段階で様々な不安や心配ごとを共に感じ、考え、ハードルを一つずつ乗り越えていくお手伝いをさせて頂いております。そんななかで、自分が提案した家を気に入っていただき、そしてこの住まいでお客様の新しい暮らしが始まる、お客様の人生の転機に立ち会えることが、この仕事の喜びです。

北海道帯広を本社としている住宅メーカーでもある株式会社ロゴスホーム。寒暖差が激しい「陸別」を有する十勝地方でも暖かく快適性が高い「十勝型住宅」をキーワードに「北海道品質。北海道価格」をコンセプトに、寒冷地に特化した家づくりを行っています。

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